メールマガジン配信における注意点

前回はメールマガジンを配信するに当たり、
メールマガジン配信スタンドや独自配信を利用して
メールマガジンを発行しよう、
という事を書かせていただきました。

 

 

 

 

もちろんメールマガジン配信スタンドや独自配信を使用せず、
Gmailから直接メールマガジンを送るという方法もあります。
Gmailにも拡張が必要ですが無料で使える予約配信機能があります。

 

しかし、メールマガジン配信スタンドや独自配信のシステムを使用しないと、
メールマガジンを新規で読みたい人や辞めたい人の管理が出来ません。
やる場合は自分で1アドレスずつエクセルなどで管理をしなくてはなりません。

 

 

 

 

 

そういった時間はもったいないので是非システムを利用しましょう!
ツールを使うのは時間短縮になります。

 

 

 

 

 

メールマガジンを発行するに当たり、1点とても重要な事があります。
これがあるから多くの人がメールマガジンの配信を諦めてしまうんです。
それは特定電子メール法です。

 

 

 

 

電子メールを送る場合は特定電子メール法に則り、
特定電子メール法に基づく表示をしなくてはなりません。

 

 

 

 

電子メールが多く使用されるようになり、それと同時に迷惑メールが
多くなっていった事がこの法律が出来た要因になります。

 

 

 

 

メールマガジンを発行するに当たり、特定電子メール法に則ると
表示義務を満たさないといけません。

tokuteidenshihou-1

 

 

 

 

表示義務というのは送信者の情報を記載しなくてはならないという事です。

 

 

 

 

 

あなたがいつも読んでいるメールマガジンを見てみてください。
送信者情報が記載されているはずです。

 

 

 

 

ここで副業でやっていたり、知り合いに知られたくない、と言う人は
メールマガジンを配信することに躊躇してしまいます。

 

 

 

 

こればかりは法律になっているので抜け道はありません。
詳しく知りたい人は総務省のサイトより確認してみてください→総務省のページ

 

 

 

逆に誰に知られてもいい、送信者情報を表示することは
問題ない、と言う人は積極的にメールマガジン配信を行いましょう。

tokuteidenshihou-2

 

 

 

せっかく条件的にメールマガジンを配信できるんですからもったいないです!

 

 

 

 

メールマガジンを配信する際の注意点をしっかりと守り、
信頼のあるメールマガジンを配信していきましょう!

 


このエントリーをはてなブックマークに追加 Clip to Evernote

コメントをどうぞ

メールアドレス (必須・公開されません)
コメント本文
*

  • 投稿いただいたコメントは、管理者のチェック後掲載しておりますので、即時には反映されません。